前回からの続き
住宅のリフォームを考えたとき、
問題となるのはどこに頼むかという点。
前回はリフォームの依頼先について、業態ごとの
特徴を紹介しました。
実際には同じ業態でも、会社によってリフォームを
請け負う体制やプランニング力、デザインの方向性、
費用などには違いがあります。今回は、具体的に
リフォームの依頼先を探すときに、どんな点に注目して
比較・検討をするとよいのか、ポイントをまとめました。
住宅のリフォーム、どこに頼めばよいの？①
https://t2-archi.com/blog/where-should-i-ask-for-home-remodeling1/
フルリフォームor部分リフォーム
リフォームの依頼先を検討するときに、
まず、リフォームの範囲で検討対象が変わってきます。
フルリフォームであれば、設計事務所や工務店、
ハウスメーカー、リフォーム会社、リノベーション
会社が向いています。
リフォームショップや専門工事業者の中にも、
フルリフォームに対応していると、ホームページ
などに掲載しているところもあります。
しかし、実際には経験が乏しいところもあるため、
施工実績を確認することが大切です。
反対に部分リフォームに向いているのは、
一部の工務店やリフォーム会社、リフォームショップ、
ホームセンター、専門工事会社です。
部分リフォームといっても、ホームセンターでは
水回り設備の交換といった小規模な工事が中心です。
たとえば、トイレの便器の交換だけではなく、壁紙や
床材の貼り換え、便器の交換などを行うなど、トイレを
一新したい場合には対応できない可能性があります。
また、専門工事会社に専門外のリフォームまで依頼
するときには、施工体制を確認しましょう。
↑トイレ部分リフォーム竣工後の例
設計力・デザイン力
リフォームの多くは法的には設計に特別な資格を
必要としないため、営業担当者がリフォームプランの
作成まで行うケースもあります。
そのため、特にフルリフォームでは誰がリフォーム
プランを作るのかという点が重要になります。
設計のプロといえるのは、一級建築士や二級建築士
といった有資格者です。
中でも戸建てで増築をする場合には、建築確認申請が
不要なケースであっても、建築や構造に熟知している
人が設計を行わないと、構造上の不安があります。
増築を伴う場合には、一級・二級建築士の在籍する会社に
依頼するべきです。
リフォームプランの提案力やデザイン力を求めるなら、
設計事務所やリノベーション会社が向いています。
デザインには好みもありますので、ホームページなどに
掲載された事例などを参考に検討するとよいでしょう。
費用
リフォームの依頼先を検討する際に、費用面を重視する
人は多いですが、比較・検討する際には価格に含まれて
いる範囲を確認することが大切です。
リフォームショップやリフォーム会社などの広告では、
キッチンなどの本体価格を安く載せていても、
工事費用を含めるとさほどリーズナブルな価格ではない
ケースもあります。
また、見積もりが安くても追加費用が発生すると、
結果的に高くついてしまいます。見積もりに含まれている
範囲や追加費用が発生する可能性などについて、
確認しておくとよいでしょう。
また、リフォーム費用は業態による違いもあります。
工務店やリフォームショップ、専門工事会社は比較的
費用が安いのに対して、大手のハウスメーカーや
リフォーム会社は広告費や管理コストがかかっている
ことなどから、費用が高めです。
また、設計事務所に依頼した場合はリフォームプランの
設計と工事監理を担い、工事は工務店などに依頼する
ことから、設計費用と工事費用が別々に発生します。
しかし、設計事務所が見積もりをチェックすることで、
適正な価格で工事を依頼することが可能となるため、
トータルでかかる費用は高いとは限りません。
↑マンション内装ＬＤＫ竣工後の例
施工体制
リフォーム工事は自社で施工管理を行っているケース
のほか、下請け業者に丸投げをしているケースもあります。
自社で施工管理を行っている方が、依頼内容が工事担当者に
適切に伝わりやすいというメリットがあります。
また、下請け業者に丸投げする体制は中間マージンの発生
によって、リフォーム費用が高くなる要因にもなります。
建設業の許可や有資格者の数
請負金額が建築一式工事では1500万円未満、専門工事
では500万円未満の工事は建設業の許可をとらなくても
請け負うことができます。
そのため、建設業の許可をとらずにリフォーム工事を
手掛ける会社は少なくありません。
しかし、建設業の許可を取得するには、組織体制や
財政基盤の整備が必要なため、建設業許可を取得して
いる会社の方が安心です。
特に増築やスケルトンリフォームなど大掛かりな工事に
なる場合には、建設業の許可がある会社に依頼するのが
望ましいです。
また、一級・二級建築士は設計や設計監理を行うための
資格ですので、有資格者の在籍の有無や人数もチェック
するべきポイントです。
保証・アフターサービス体制
キッチンやユニットバスなどの設備機器はメーカーに
よる保証がついていますが、独自の保証制度を設けて
いる会社もあります。
大手のハウスメーカーやリフォーム会社は10年間の
長期保証や定期点検、365日24時間のトラブル対応を
行うなど、アフターサービスが充実しているケースが
多いです。
また、アフターサービス体制は、専任のアフターサービス
担当者を置くケースと施工担当者が担当するケースに
分かれます。
大手は専任のアフターサービス担当者を置くケースが多く、
施工データを検索して、迅速な対応ができるといった
メリットがあります。
一方、規模の小さい会社ではアフターサービスは施工担当者が
兼任していることが多く、実際に工事を担当していると、
工事内容を熟知している点がメリットです。
↑住宅のフルリーフォーム、もうすぐ竣工。
おわりに
リフォームの依頼先はフルリフォームと部分リフォームは
異なり、デザインや間取り、費、用、アフターサービスなど、
何を優先するかによっても、重視するべき点は違ってきます。
フルリフォームは多くの業態で取り扱っていますが、
建築士以外がプランニングを行うことが少なくないのが実情です。
スケルトンリフォームや増築など、大規模なリフォームは、
建築の専門的な知識が必要になるため、手前みそには
なりますが、先ずは設計事務所に相談すると安心です。
